フリーランスの産後について
- 2020.04.22
- ワーキングマザー
世界中がコロナ惨禍で大変な中、無事第三子を出産しました。
夫は在宅勤務、長男の幼稚園はGW明けまで休園、長女のプリスクールは同じく休園となった代わりにオンライン授業が導入されています。私と赤ちゃんはまだ生後1か月も経たないため、一歩も外に出ない生活を送っています。 結果、家族全員がほとんど外出することなく自宅で過ごしております。幸い今回楽なお産だったのと、夫と家事育児を分担しているため、5歳・3歳・0歳の子供達を抱えながらも元気に過ごせており、順調に回復しつつあります。今回はフリーランスの産後についての所感と諸々の手続、復職についてお伝えします。
産褥期は動けても休み切る
産後8週間までは「産褥期」といい、赤ちゃんとの生活リズムの形成と母体回復に必要な期間とされており「産後休業期間」として定められています。会社員であれば産前42日～産後56日は出産手当金、産後57日以降～最長満2歳までは育児休業給付金が支給されますが、フリーランスはいずれの制度もないため、産後は休んだ分、収入はなくなります。結果、フリーランスは産褥期であったとしても、復職に向けてどうしても無理してしまいがちかと思います。
ですが、生後1ヶ月健診が終わるまでは、母子共に外出せず家で安静に過ごすよう推奨されていますし、そもそも労働基準法では、産後6週間は本人の申し出に関係なく就業させることができないとされています。私は3人目だからか入院中も動けてしまいましたが、診察に来た理学療法士に「産褥期は動けたとしても、あえて体を動かさない・意識して無理しないよう努めることが、母体の完全回復を早めてくれ、後々の婦人科系トラブルの予防に繋がるからやめなさい」と止められました。
復職を気にせず休み切るためにも、産前の準備・貯蓄が必要となってきます。産後いつまで休むのか、その間途切れる収入はどうするのか、復職はどこにどのように行うのか。妊娠と同時に無理ない計画を立て、何より貯蓄・節約しておくことをおすすめします。
産後の諸手続と国民年金保険料の免除制度
産後14日以内に赤ちゃんの名前を決めて、以下に記入して市区町村役場や会社に提出します。1か月健診で赤ちゃんの健康保険証が必要となるため、それまでに全て揃っているのがベストです。
・出生届
・出産育児一時金申請
・高額療養費申請
・乳幼児医療費助成申請
・児童手当金申請
・健康保険加入申請
これまでかかった妊婦検診等の医療費の自己負担分は、確定申告の際に控除の対象となりますので、領収書は全て取っておき、記帳しておきましょう。また、国民健康保険料ですが、出産予定日が属する月の前月から4か月間は「産前産後期間」として免除されます。こちらは自己申告制なので忘れずに申告しましょう。
国民年金保険料の産前産後期間の免除制度
また、上にお子さんがいて保育園に預けている場合、私の地区では産後57日目の月末まで保育料が一部助成されます。上のお子さんの預け先についての助成制度をあらかじめ調べておき、助成金申請に必要な書類を準備しておきましょう。赤ちゃんを保育園に入れたい場合は、入れるタイミングと施設とポイント加算について調べておき、必要書類を提出しておきましょう。
復職の時期はフリーランスを選んだ理由に立ち返って考える
さて私自身はというと、現在コロナ惨禍でまともに出歩けず、また乳幼児3人抱えての勤務自体、思っていた通りなかなか厳しそうです。今は夫がおりますが、夏休みや冬休みの長期休暇は全て一人で回すことになります。やはり今年1年間、少なくとも3人目を預けるまでは、当初の計画通り5%稼働にして、家族とゆったり過ごすことにしました。妊娠・出産というライフステージが変わる時こそ、なぜフリーランスを選んだのか、原点に立ち返る良いチャンスです。私は、自らの人生の優先順位に応じて働き方を自由自在に変えられるからこそ、会社員ではなく自由度の高いフリーランスを選びました。今は収入は全面的に夫に頼りますが、代わりに今しかできない乳幼児3人の世話というのを、存分にやってみたいと思います。
